過去3年間に賃金制度を見直した企業5割超
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過去3年間に賃金制度を見直した企業5割超
過去3年間に賃金制度の見直しを行った企業は56%でした。
その理由として、6割の企業が「就業意欲を高めるため」と回答、次いで「これまでの制度では貢献が反映されない」、「能力を高める意欲を持たせるため」の順になっています。
賃金の決定要素として3年前より重視するのは、一般社員では「個人の成果 55%」、「仕事への努力 43%」、「仕事の困難さや職務内容 39%」の順。
また、幹部職では「会社・部門の業績」が最も多く、次いで「個人の成果」になっています。
なお、約1割の企業が賃金制度の見直しに失敗しましたが、その理由は「公平で納得を得られる評価ができなかった」「職務遂行上のプロセスが評価されない」などが挙げられ、今後の改善の方策は、「成果のほか努力も評価」「評価のための研修」「評価結果をフィードバックする」などです。
成果主義がもたらしたもの
今後は、成果だけでなく、公平に努力・プロセスの評価ができることが、企業の業績を上げるための賃金制度として重要になってきます。
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